PJP-50R ファームウェア (Ver.2.15)

Version 2.15 (更新日:2011/12/27)

内部部品切り替えに伴う修正のため、追加機能はありません。

Version 2.12 (更新日:2010/04/07)

電話回線利用時の自動切断機能が追加されました。(機能追加)
電話回線により接続していた拠点が通話を終了した場合に、ビジートーンを検出し自動で電話回線を切断する機能が追加されました。
→詳しくは「仕様変更のご案内」の2ページ目「自動切断機能が追加されました」をご覧ください。

IP通信時のQoSの仕様が変更されました。(仕様変更)
QoSでCoSを使用するに設定した場合、PJP-50Rが送出するSIP、またはRTP/RTCPのパケットにVLANタグを付加していたのを、ARPを含む全てのパケットに付加するようにしました。

Version 2.10 (更新日:2009/03/18)

日本電気株式会社製SIP対応コミュニケーションサーバ UNIVERGE SV8500に対応しました。

NEC SV8500/SV7000 と本機を組み合わせて使用する場合のご注意
・「WEB設定ページ」にて「SIPサーバータイプ」を「NEC」にする必要があります。
・上記設定時には電話回線を利用した通話が使用不可となります。
・また、トーン信号を発信する場合は、「受話器を上げるキー」を押さずに、直接「数字キー」を押して発信することが出来ます。

Version 2.09 (更新日:2008/11/25)

NECモードが追加されました
NEC SV7000と組み合わせて使用する場合、通話中に保留、転送をする機能が追加されました。
NEC SV7000と組み合わせて使用する場合には、SIPサーバータイプでNECモードを選択してください。

手動発信機能が追加されました
手動発信を「使用する」にすると、接続キーを押してからダイヤルができるようになりました。

電話エコー抑止設定が追加されました
通話開始時のエコー抑止機能についてユーザ設定で無効に出来るようにしました。

Version 2.08 (更新日:2008/09/30)

再生音質が向上しました。(機能改善)
再生音のチューニングを見直しました。

電話回線の対応国を追加しました。(機能追加)
「オーストラリア」、「韓国」、「台湾」を地域番号に追加しました。
それに伴い「回線設定」「フッキング時間」の設定も一部変更となりました。

Version 2.02 (更新日:2008/02/12)

ver.1.36からの機能追加内容(詳しくは「仕様変更のご案内」をご覧ください)

注意:PJP会議招集アプリケーションをお使いの方は、最新バージョンをダウンロードしてアップデートしてください。旧バージョンのアプリケーションはver.2以上のファームウェアに対応していないため、ご使用できません。

・音声のコーデック方式にG.729aが追加されました。
・RTPパケット送出間隔がWeb設定ページのCODECから設定できるようになりました。

G.711拡張     ◎20ms / 40ms
G.711 ◎20ms / 40ms
G.726-32 ◎20ms / 40ms
G.729 10ms / 20ms / ◎40ms / 60

     ◎: デフォルト値

・QoSに対応しました。
     ・ToS, CoSを使用する、使用しないの設定がWeb設定ページからできるようになりました。
・SIPアドレスに#、*が使えるようになりました。
・SIPの登録有効期限・セッションの有効期限の設定がWeb設定ページからできるようになりました。
・「出荷状態に戻す」を実行した場合、「設定の保存と変更」で保存していた内容も消去されるようになりました。
・UNIVERGE SV7000対応版として、提供していたファームウェアver.1.42の機能を取り込み、SV7000と連携して使用できるようになりました。

[UNIVERGE SV7000でのご使用上の注意]
※SV7000の設定項目「端末種別」にはPJPを「TYPE1:標準SIP端末」として登録してください。
※SV7000連携したPJPは、PJPの持つ多地点接続機能は使用することはできません。
※多地点接続の際にはSV7000のVS-32が必要となります。
※PJPには保留・転送機能はありません。(他の端末から保留・転送を受けることは可能です。)
※SV7000と連携しているPJPと、連携していないPJP間では、PJPのIP通話機能を利用した通話をすることはできません。

Version 1.36 (更新日:2007/11/08)

SIPの保留・転送機能が追加されました。(機能追加)
SIP通話での「保留される側」・「転送される側」の機能が追加されました(PJP側から保留・転送する事はできません)

Version 1.35 (更新日:2007/10/17)

*操作方法仕様変更に伴い取扱説明書が改版されています。

電話回線通話時(PSTN)音質が改善されました(音質改善)
電話回線通話時(PSTN)の通話音質を改善しました。

液晶画面の表示が変更されました。(仕様変更)
LANケーブルだけでなくPSTN(電話線)の接続状態も検知できるようになりました。
それに伴い液晶画面に接続状態を表示するようにしました。
詳しくは取扱説明書 基本操作編P7をご覧ください。

ダイヤル種別の初期設定がプッシュに変更されました。(仕様変更)
ダイヤル種別の初期設定を20PPSからプッシュに変更しました。
尚、ファームアップをされても現在の設定は変更されません。
詳しくは取扱説明書 設置設定編P22をご覧ください。

プレフィックスの初期設定値が変更されました。(仕様変更)
「電話番号」「IP内線番号(IP番号)」「アドレス帳番号」の初期設定値を変更しました。
尚、ファームアップをされても現在の設定は変更されません。
詳しくは取扱説明書 設置設定編P22をご覧ください。

国番号が変更になりました。(仕様変更)
欧州向けの設定として「欧州1」と「欧州2」を新たに設定しました。
詳しくは取扱説明書 設置設定編P22をご覧ください。

SIPアドレスの設定方法を変更しました。(仕様変更)
SIPアドレスの入力形式を「ユーザーID部」と「ドメイン部」に分けるようにしました。
詳しくは取扱説明書 設置設定編P32をご覧ください。

Version 1.30 (更新日:2007/07/17)

起動時とサウンド設定変更の際に効果音が鳴るようになりました。(機能追加)
エコーキャンセラーの調整のために、起動時及び「スピーカーモード」、「マイクモード」、「ルームサイズ」の設定変更の際に、効果音が鳴るようになりました。

設定の保存機能が追加されました。(機能追加)
設定を3つまで保存できるようにしました。使用場所によって環境が大幅に変わる場合など、適切な設定をすぐ呼び出せるようになります。

日本・中国の電話回線設定機能が追加されました。(機能追加)
国番号を日本に設定した場合に動作モードを選択できるようになりました。

パスワードによる設定の保護機能が変更されました(仕様変更)
仕様の変更に伴い「Web設定ページ」だけでなく、本体キーによる設定もパスワードで保護できるようになりました。

電話のプレフィックス設定機能が変更されました。(仕様変更)
本体キーの操作では電話のプレフィックスを変更することができなくなり、Web設定ページからのみ変更できるようになります。

カスケード接続時もスピーカーのマルチモードが有効になりました。(仕様変更)
カスケード接続時にもマルチモードが有効になり、拠点音分離機能が使用できるようになりました。

Version 1.12 (更新日:2007/03/12)

電話回線通話時(PSTN)音質の改善(音質改善)
電話回線通話時(PSTN)の通話音質を改善しました。

「ナチュラルボイスエンハンサー」機能(機能追加)
PJPからの再生音に高域の音声を付加することで、音声の聞き取りやすさを改善します。
※オーディオ端子から入力される音声には効果がありません。

IP通信時にPB(プッシュボタン)ダイヤル機能を使用できるようになりました。(機能追加)
音声自動応答サービスなどに対して、PBダイヤル(DTMF信号)で操作が可能になりました。

オーディオ外部入出力の初期設定値を「なし」から「オーディオ」に変更しました。(仕様変更)
※ファームアップをしても現在の設定は変更されません。

Version 1.08 (更新日:2007/01/19)

エコーキャンセラー改善 (音質改善)
エコーキャンセラーの処理能力をより向上させました。

マイク収音音質の改善 (音質改善)
マイクの収音音質を向上させました。
音質改善対策に伴いマイクアンプの初期値を-6dB低くしました。リビジョンアップ後に通話時の音量レベルが下がる場合がありますので、ご注意ください。「音量微調整」からマイク収音レベルを+6dBすれば、リビジョンアップ前の音量レベルになります。
※詳しくは取扱説明書P26をご参照ください。

電話番号入力時の訂正機能を追加しました(機能追加)
電話番号入力時に"▼" キーで番号を1文字ずつ削除できるようになりました。
番号入力画面に"▼" が表示されるようになります。

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    The Software is a "commercial item," as that term is defined at 48 C.F.R. 2.101 (Oct 1995), consisting of "commercial computer software" and "commercial computer software documentation," as such terms are used in 48 C.F.R. 12.212 (Sept 1995). Consistent with 48 C.F.R. 12.212 and 48 C.F.R. 227.7202-1 through 227.72024 (June 1995), all U.S. Government End Users shall acquire the Software with only those rights set forth herein.
    本条において、"the Software"という語は、本契約における「本ソフトウエア」を意味するものとします。


  15. 一般事項
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