国内外の活動拠点間での安定したインフラと円滑なコミュニケーションツールが必要。
非常時に重要な話も安心してできる高音質を評価。
国内外に活動拠点を持つ赤十字社では、各施設間で、安定して円滑なコミュニケーションが行えるインフラの整備が課題となっていました。また、災害発生時に災害対策本部と現地を迅速かつ簡単に繋ぎ、重要な会話も安心してできることも重要な要件として上がっていました。Web会議システム「LiveOn」の以下の要素が、インフラ構築の目的に合致しました。
YVC-1000/PJP-20URは「LiveOn」との相性の良さ、聞きやすく話しやすい会話を実現できるヤマハの音声処理技術、中でも「エコーキャンセラー」機能が評価され、同時に導入されることになりました。
経費削減と時間の効率化を図りつつ、コミュニケーションを強化。
今後は外部スタッフとの連携手段としても期待。
病院や血液センターは、施設間でPJP-20URを活用した担当者の会議、打合せが頻繁に開催され、技術的な研修などにも利用されています。スイスのジュネーブにある国際赤十字・赤新月社連盟※の事務局とも、Web会議で活発な意見交換を行っています。
また、本社(東京)や主要都市で開催する会議、打合せをWeb会議に変更。旅費などの経費が削減され、移動時間の短縮による効率化が図れました。このシステムは、ボランティア、行政などの関連機関、取引業者などが一時ゲストとして利用できるため、今後、さらに広範囲にわたる活用が期待されます。
非常時に頼りになるシステムと実感しました。
日本赤十字社 総務局 コンプライアンス統括室参事(情報システム担当) 斉藤利隆様
東日本大震災では、被災地が通信インフラに相当規模の被害を受け、固定電話や携帯電話が繋がりにくい状況が長く続きました。日本赤十字社では、ヤマハのご厚意によりPJP-20URを30台ご寄贈いただき、ジャパンメディアシステムからWeb会議システム「LiveOn」を約2ヵ月間無償提供いただいたことにより、東京の災害対策本部と現地支援要員との間で、職員やボランティアなど99人が延べ40回、約11時間にわたって利用し、被災地の救援に役立てました。また、平成25年11月にフィリピン中部を襲った台風災害では、被災地のセブ島と日本赤十字社本社(東京)との間で、クリアな音声による安定した情報伝達を行うことができました。今後も国内外で大いに活用していきたいと考えています。
設定が簡単で高音質なヤマハ製品は、「LiveOn」と共に安心してご提案できます。
ジャパンメディアシステム株式会社 営業本部 清水明美様
東日本大震災の復旧支援としてPJP-20URを30台、無償で提供いただいていた経緯から、今回の音響設備もヤマハ製品を選択しました。すでに一部の部門様でご利用いただいていたことに加え、ヤマハ製品は設定が簡単で音質がクリアなので全国展開でも安心して提案できました。日本赤十字社様もおっしゃられている通り、災害救護活動など、今後は会議以外の場面のニーズも多くございます。あらゆる場面において、安定してご利用いただけるようヤマハ製品と「LiveOn」のコラボレーションでご支援してまいります。
(2015年7月23日 掲載)
ご相談・お問い合わせ