日本赤十字社

日本赤十字社様

導入概要

導入機種
YVC-1000:1台、YVC-MIC1000EX:4台、PJP-20UR:154台
導入時期
2015年1月
基本構成
ジャパンメディアシステム株式会社のWeb会議システム「LiveOn」と連携し、主に病院や血液センターなどの施設間の会議、打ち合わせなどで使用。今後は、本社と全国の支部や社会福祉施設などでも活用していく予定。

「LiveOn」と連携したWeb会議システムの構築により、医療・血液事業をはじめ、さまざまな事業で連携を強化!

YVC-1000/PJP-20UR導入の背景・選定理由

国内外の活動拠点間での安定したインフラと円滑なコミュニケーションツールが必要。
非常時に重要な話も安心してできる高音質を評価。

国内外に活動拠点を持つ赤十字社では、各施設間で、安定して円滑なコミュニケーションが行えるインフラの整備が課題となっていました。また、災害発生時に災害対策本部と現地を迅速かつ簡単に繋ぎ、重要な会話も安心してできることも重要な要件として上がっていました。Web会議システム「LiveOn」の以下の要素が、インフラ構築の目的に合致しました。

  1. 通信回線の瞬断時に自動回復する機能
  2. 高音域で高音質な音声に対応した録音・再生機能
  3. 現地で調達したパソコンで使用することを想定し、利用者の端末に特別なソフトウェアをインストールせず動作する機能

YVC-1000/PJP-20URは「LiveOn」との相性の良さ、聞きやすく話しやすい会話を実現できるヤマハの音声処理技術、中でも「エコーキャンセラー」機能が評価され、同時に導入されることになりました。

YVC-1000/PJP-20UR導入の成果

経費削減と時間の効率化を図りつつ、コミュニケーションを強化。
今後は外部スタッフとの連携手段としても期待。

病院や血液センターは、施設間でPJP-20URを活用した担当者の会議、打合せが頻繁に開催され、技術的な研修などにも利用されています。スイスのジュネーブにある国際赤十字・赤新月社連盟の事務局とも、Web会議で活発な意見交換を行っています。
また、本社(東京)や主要都市で開催する会議、打合せをWeb会議に変更。旅費などの経費が削減され、移動時間の短縮による効率化が図れました。このシステムは、ボランティア、行政などの関連機関、取引業者などが一時ゲストとして利用できるため、今後、さらに広範囲にわたる活用が期待されます。

※主に災害の被災者に対する救援活動や感染症対策をはじめ、保健・衛生上の問題に取り組む国際人道機関

ユーザー様の声

斉藤利隆様

非常時に頼りになるシステムと実感しました。

日本赤十字社 総務局 コンプライアンス統括室参事(情報システム担当) 斉藤利隆様

東日本大震災では、被災地が通信インフラに相当規模の被害を受け、固定電話や携帯電話が繋がりにくい状況が長く続きました。日本赤十字社では、ヤマハのご厚意によりPJP-20URを30台ご寄贈いただき、ジャパンメディアシステムからWeb会議システム「LiveOn」を約2ヵ月間無償提供いただいたことにより、東京の災害対策本部と現地支援要員との間で、職員やボランティアなど99人が延べ40回、約11時間にわたって利用し、被災地の救援に役立てました。また、平成25年11月にフィリピン中部を襲った台風災害では、被災地のセブ島と日本赤十字社本社(東京)との間で、クリアな音声による安定した情報伝達を行うことができました。今後も国内外で大いに活用していきたいと考えています。

販売パートナー様の声

清水明美様

設定が簡単で高音質なヤマハ製品は、「LiveOn」と共に安心してご提案できます。

ジャパンメディアシステム株式会社 営業本部 清水明美様

東日本大震災の復旧支援としてPJP-20URを30台、無償で提供いただいていた経緯から、今回の音響設備もヤマハ製品を選択しました。すでに一部の部門様でご利用いただいていたことに加え、ヤマハ製品は設定が簡単で音質がクリアなので全国展開でも安心して提案できました。日本赤十字社様もおっしゃられている通り、災害救護活動など、今後は会議以外の場面のニーズも多くございます。あらゆる場面において、安定してご利用いただけるようヤマハ製品と「LiveOn」のコラボレーションでご支援してまいります。

日本赤十字社様の遠隔コミュニケーション

日本赤十字社様の遠隔コミュニケーション

日本赤十字社様の概要

日本赤十字社様
設立
明治10年(1877年)5月1日
本社
〒105-8521 東京都港区芝大門1丁目1番3号
施設
支部47、医療施設104、看護師等養成施設26、血液事業施設234、社会福祉施設29、研修センター1
事業内容
東京都港区に本社を置き、全国47都道府県に支部、病院・産院、血液センター、社会福祉施設、看護学校などがあります。各施設は日本全国で442施設あり、約6万5000人の職員が働いています。これらの施設を拠点に、国内や海外での救護・救援活動、医療施設の運営、献血受け入れから血液を医療機関へ供給する血液事業、児童・老人・障がい者への社会福祉事業、救急法等の普及、青少年や地域の方へのボランティア活動、看護師の養成など、幅広い分野で活動しています。
Webサイト

ネパール地震の救援活動について
保健医療チーム派遣や1,000万円の資金支援のほか、洗面用具などの衛生キット2671セット、毛布800枚、蚊帳3,000帳、防水シート400枚の物資を支援しました。

(2015年7月23日 掲載)