ソフトバンクグループ株式会社

ソフトバンクグループ株式会社

活用概要

活用機種
YVC-1000/2台(+拡張マイクYVC-MIC1000EX/2台)
活用時期
2018年2月
基本構成
ソフトバンクグループの「Pepper社会貢献プログラム」に参加の福島県の小学校と、熊本県の小学校とを繋いでの被災地交流授業にて「YVC-1000」が採用され、双方のスマートフォンに「YVC-1000」をBluetooth接続し音声通話することで、教室内の児童全員の声を漏れなく集音し、相手側の教室全体に聞き取りやすい音声を提供。交流授業のスムーズな運営に貢献。

復興を目指す地震被災地の学校同士をつないで実施された
遠隔交流授業のスムーズな運営に「YVC-1000」が貢献

タブレットやスマートフォンを活用して映像投影&音声通話

  • それぞれの教室の様子をタブレットで動画撮影し、相手の電子黒板に投影
  • 音声はスマートフォンにマイクスピーカーを接続して多対多の通話にて
  • 既存のマイクスピーカーは広い教室に対し力不足

遠隔交流授業は「それぞれが事前に作成したプログラミングの相互プレゼン&デモ」と「Pepperを遠隔操作できるアプリ:Pepper Viewを利用したおすすめスポット見学」の2部構成で実施されました。相互プレゼン&デモでは、それぞれの教室に電子黒板を用意し、タブレットで動画撮影した相手方の教室全体を投影することで、双方常に顔を合わせられる状態を実現し一体感を演出。音声については、マイクスピーカーをつないだスマートフォンの通話機能を利用するなど、身近なデバイスを活用して準備を進めました。ところが、既存のマイクスピーカーは広い教室で使用するには力不足であることが判明。教室の隅々まで、確実に音声を拾い、高品質で十分な音量の音声を届けることが可能なマイクスピーカーが必要になりました。

Bluetooth接続で簡単セッティング。ストレスフリーでスムーズな授業運営に貢献

  • 地元の音響サービス業者が「YVC-1000」を推薦
  • スマートフォンから簡単にBluetooth接続でき、セッティングが楽
  • 拡張マイクの追加で、広い教室でも聞き取りやすい音声を実現

そこで白羽の矢が立てられたのが、ユニファイドコミュニケーション マイクスピーカーシステム「YVC-1000」でした。南阿蘇村の小学校にサポートで入っていた地元の音響サービス業者から「こういうケースにはYVC-1000が向いている」と推薦されたこともポイントになり、ヤマハから無償貸与を受けたYVC-1000を双方の教室に設置することに。
必要なシステムの構築・運用について、ソフトバンクグループのスタッフが現地に入り 全面協力する中、YVC-1000は接続(スマートフォンをかざすだけでBluetooth接続可能)やセッティングに手間がかからず、音声品質についても、拡張マイクを1台ずつ追加接続することで、聴き取りやすく臨場感あふれる音声をそれぞれの教室で実現。遠隔交流授業のスムーズな運営に貢献しました。

お客様の声

ソフトバンクグループ株式会社
左)ソフトバンクグループ株式会社
人事総務統括 CSR統括部 ソーシャルビジネス部
部長:安東 幸治様
右)ソフトバンク ロボティクス株式会社
コンテンツマーケティング統括部
コンテンツマーケティング部 担当部長:富澤 美玲様

まだ震災の爪痕が残る地域の両校がお互いに理解を深め、明るい未来に向けてエールを送りあうことができたら…との思いから今回の交流授業を提案させていただきました。幸い、校長先生同士ご面識があり、教育委員会や保護者の皆さまのご理解も得られ、実現に至りました。私達スタッフも現場に入り交流授業の運営面をサポートしましたが、お互いの教室の映像に目を輝かせ、一人ひとりの声に反応して盛り上がる児童を見て大きな可能性を感じました。ビジネス向けと思われがちなマイクスピーカーも、使い方によっては教育現場にも対応できるポテンシャルがあると実感しました。Pepperは英語も対応しているので、チャンスがあれば国境を越えた遠隔授業もやってみたいですね。

ソフトバンクグループ株式会社様におけるYVC-1000の活用方法

  • スマートフォンにYVC-1000をBluetooth接続、離れた教室同士で音声通話
  • 広い教室にあわせ、拡張マイクを各教室1台ずつ追加接続

ソフトバンクグループ株式会社様の概要

本社
東京都港区東新橋1-9-1
設立
1981年(昭和56年)9月3日
代表者
孫 正義
資本金
2,387億72百万円 ※2017年3月末現在
子会社・関連会社
761社・130社 ※いずれも2017年3月末現在
従業員数
199名(連結ベース:68,402人) ※2017年3月末現在
Webサイト

本資料に記載された製品名および企業名は、各社の登録商標または商標です。

(2018年03月29日 掲載)